6月分のインデックスレポートが空白、地域別SERPは公式ドキュメントへ——2026年9月13日の海外SEOまとめ
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seo-times.news です。今回は、Search Consoleのレポートに生じた空白、Googleが整理して公開した地域別の検索機能一覧、AI OverviewsとWikipedia流入をめぐる研究と反論、検索クエリの語数の変化、そしてパートナー限定APIの5件をまとめます。
ページのインデックス登録レポート、6月分が表示されない状態に
Google Search Console の「ページのインデックス登録」レポートにおいて、2026年6月の一部期間が表示されない事象が報告されています。個別サイト固有の問題ではなく、プロパティ全般で広く確認されているようです。
この件について GoogleのJohn Mueller氏は Bluesky 上で、6月にデータ提供が遅延した時期があり、その期間のデータ自体が存在しない（レポートが更新されなかった）という趣旨の説明をしています。加えて、インデックス関連のデータは遡って埋め直す（バックフィル）処理を行わないため、欠けた分は復旧しない見込みとのことです。チームが休暇から戻った時点で再確認するとも述べられています。
読み解き方として押さえておきたいのは、グラフ上の落ち込みが必ずしもインデックス状況の悪化を示すわけではない、という点です。6月をまたぐ前月比・前年比のレポートを扱っているなら、その谷が計測側の空白によるものかを先に切り分けておくと、不要な原因調査を避けられます。クライアント向けの月次資料であれば、注記を一行添えておくのが無難でしょう。
「地域による検索体験の違い」がGoogle公式ドキュメントに（9月8日付）
9月8日付で、Google検索セントラルに「Regional differences in Search experience（地域による検索体験の違い）」というドキュメントが追加されました。EEA（欧州経済領域）・トルコ・南アフリカで提供されている検索機能を一覧化した内容です。
EEA向けとして記載されているのは、比較・集約サイト向けの「アグリゲーターユニット」、直接提供事業者向けの「サプライヤーユニット」、天気・スポーツ・金融・翻訳などを扱う「エコシステムカルーセル」、求人・地域情報向けの機能、さらに構造化データを土台とした各種カルーセル（ホテル、地域ビジネス、観光、商品、交通、航空券、バケーションレンタルなど）です。トルコと南アフリカについても、それぞれ異なる機能セットが挙げられています。
いずれもDMA（デジタル市場法）をはじめとする規制対応の流れで導入されてきたものですが、今回の更新によって、どの国でどの機能が表示されるのか、参加要件は何かが一箇所に集約されました。日本国内向けのサイトには直接関わらない機能が大半とはいえ、EEA圏にサービスを提供している場合や多国展開サイトの順位を計測している場合は、地域ごとにSERPの見え方が異なるという前提で数値を読む必要があります。順位変動のように見えた動きが、実際にはレイアウトの差だった——という可能性も考えられます。
英語版Wikipediaへの検索流入が約5%減という推計と、Google側の異議
ワシントン大学の Mehrzad Khosravi 氏と Hema Yoganarasimhan 氏による研究論文（9月2日更新・査読前のワーキングペーパー）が注目を集めています。AI Overviews が米国で既定表示となった2024年5月を境に、英語版Wikipediaへの検索流入がどう推移したかを検証したものです。
用いられているのは、同一記事の英語版と、当時 AI Overviews が既定ではなかったドイツ語版・フランス語版とを比較する差分の差分（difference-in-differences）分析です。推定結果は、英語版への月間の外部検索流入がドイツ語版比で約5.45%、フランス語版比で約4.82%の減少。著者らはこれを月間およそ1億件規模の減少に相当するとしています。
これに対しGoogleは、Wikimedia側のデータが複数の検索エンジンからの流入を一括で扱っている以上、Googleの影響のみを切り分けることはできない、という趣旨で分析に異議を示しています。論文の側も、2024年に生じた他の要因を完全には排除しきれないと断り書きを入れています。
数字のインパクトは大きいものの、あくまで「Wikipediaという特定のサイト」「特定の期間」に関する推定値です。同じ比率が自サイトにも当てはまると考えるのは早計でしょう。情報系クエリで流入構造が変わりうるという仮説として持っておき、自社のSearch Consoleデータで確かめていく——という進め方が現実的だと考えます。
検索クエリは長くなっているのか——Google広告データからの分析
Jason Tabeling 氏が、2025年1月と2026年8月の Google 広告データを突き合わせた分析を公表しました。AI Mode の普及後に検索行動がどう変わったかを追う内容です。
インプレッションシェアを見ると、1〜2語のクエリが42%から24%へ、3〜4語のクエリが33%から48%へと変化したとされています。コンバージョンシェアでは差がさらに顕著で、1〜2語が62%から52%、3〜4語が20%から46%、5〜6語が3%から9%、7語以上が1%から4%と報告されています。
もっとも、元記事ではデータの取得元や集計方法の詳細までは示されておらず、第三者が同じ手順をたどって再現できる形にはなっていません。業種や広告アカウントの構成によっても傾向は変わるはずですから、一般法則として受け止めるよりも、自社アカウントの検索語句レポートで同じ切り口の集計を試してみる、という使い方が妥当でしょう。その結果として同様の傾向が確認できれば、より具体的な語句を想定したコンテンツや広告文の見直しを検討する余地があります。
パートナー限定の「Web Search Service API」、ドキュメントが公開される
Googleの開発者向けサイトに「Web Search Service API」のドキュメントが掲載されていることが確認されました。Google検索の結果をJSON形式で取得し、パートナーのサイトやアプリ上で表示できるようにするAPIです。
ドキュメントによれば、利用にはパートナー契約に紐づくクライアントIDが必要で、誰でも申し込める公開APIではありません。従来の Custom Search JSON API や Programmable Search が限定されたドメインを対象としていたのに対し、こちらはウェブ全体の検索結果を返す点が異なると説明されています。なお、パートナーになる方法・料金・クエリ上限といった条件は公開されていません。
SEO実務にすぐ効いてくる話題ではありませんが、順位計測ツールやAI検索サービスがGoogleの検索結果をどこから調達しているのか、という供給側の構造に関わる動きではあります。今後の展開は見ておきたいところです。
今回は以上です。Search Consoleの6月データ欠落は、レポート作成の場面でつまずきやすい論点ですので、該当しそうな方は早めに確認しておくとよさそうです。
seo-times.news では、海外SEO情報・Google公式発表・特許情報のなかから、実務に関係するものを選んでお届けしています。
一般社団法人 全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント。SEO・コンテンツマーケティングの実務に従事し、検索アルゴリズムの動向・Google公式情報・特許情報の読解をもとに、企業サイトの検索最適化を支援。「SEOニュースブログ」では、一次情報を基準に、断定せず証拠ベースで検索の最前線を読み解く記事を執筆しています。
