【SEO Times】2026/7/11の海外SEO：Search Consoleにソーシャル・動画の新レポート、Mueller氏が「AI専用Markdown」に疑問、正規化の再評価は最長2週間

こんにちは。seo-times.news がお届けする7月11日の海外SEO情報です。Search Consoleの機能追加やGoogle公式ドキュメントの改訂など、日々の運用に直結しそうなニュースが並びました。一次情報と報道で裏づけの取れたものだけを、落ち着いてご紹介します。

① Search Consoleの「プラットフォーム プロパティ」でSNS・動画の検索露出をチェック

Instagram、TikTok、X、YouTubeなどに投稿したコンテンツが、Google検索でどのように表示されているか。これを確認できる「プラットフォーム プロパティ」がSearch Consoleに加わったと報じられています。プラットフォームごとに、クリックやインプレッションを追う「パフォーマンス」、直近の流入や人気投稿がわかる「インサイト」、期間ごとの到達を示す「達成」の各レポートが用意され、対象サイトの所有権確認をしていなくても閲覧できるとされています。

自社ドメインの外側で得ている露出も、検索経由で見えやすくなる変更と言えそうです。もっとも、どこまで運用に活かせるかは体制次第かもしれません（仮説）。

出典：Search Engine Journal

② John Mueller氏、「AIエージェント用に別Markdownページを用意する」手法には慎重

同じ話題の流れで、GoogleのJohn Mueller氏が、AIエージェント向けにMarkdown形式の別ページを設ける手法へ懐疑的な姿勢を見せたと伝えられています。氏いわく「きちんと作られたWebサイトは、AIエージェントにも検索エンジンにもLLMにも、そして誰よりも人間にとって自然に機能する」。機械専用の並行版を抱えることは将来的な作り直し（技術的負債）を招きかねず、それよりも既存HTMLを整えるほうが全員の役に立つ——という主旨だったとされています。

「AI向けにページを増やす」のではなく「今あるページを磨く」ほうへ寄せる考え方と読み取れます。

出典：Search Engine Journal

③ 正規化（canonicalization）の再評価には最長2週間を要することも

Googleは正規化のトラブルシューティング向けドキュメントを改訂し、コンテンツを直しても重複クラスタから外れるまで「最大2週間」を要する場合があると明記したと報じられています。修正後のページと他ページとの差が大きいほど分離は早まりやすいこと、また再クロールを促す「インデックス登録をリクエスト」は本当に重要なURLに絞って使うのが望ましいこと、といった条件も示されているとのことです。

反映がすぐでなくても焦らず、違いをはっきりさせたうえで待つのが基本、と受け取れます。

出典：Search Engine Journal

④ Googleが進める「Universal Commerce Protocol（UCP）」とSEOへの含意

Shopify、ウォルマート、ターゲット、Etsyなどと連携し、Googleが「Universal Commerce Protocol（UCP）」というオープンソース規格を推進していると報じられています。狙いは、AIショッピングエージェントがAI ModeやGemini、YouTube、Gmailといった画面の中で、商品の検索から比較、購入までを完結できるようにすること。記事はこれを「EC版のHTTPSのような標準」と評しています。加盟店はMerchant of Record（販売事業者）として、価格・配送・顧客との関係を引き続き握るとされています。

評価の軸がクリックから「AI体験内でのコンバージョン」へと移りうるという指摘であり、その分だけ商品データの整備が重みを増す、という見立てです（仮説）。

出典：Search Engine Land

⑤ 商品向け構造化データに新プロパティ「category」

Googleは商品（マーチャントリスティング）用の構造化データのドキュメントを改訂し、ページ単位で商品の分類を伝える新しい「category」プロパティの案内を追加したと報じられています。これは既存のproduct_typeやgoogle_product_categoryを補う位置づけで、必須ではなく推奨とされています。あわせてセール価格の記述方法についての案内も見直されたとのことです。

必須の変更ではないものの、商品分類のシグナルを整理しておきたいなら目を通しておきたい項目です。

出典：Search Engine Journal

本日のまとめは以上です。いずれも一次情報や報道で確認できた範囲に絞り、原因や影響の一部は仮説として扱いました。詳しくは各出典のリンクからご確認ください。